離婚に悩むのは子供がいるから？離婚した方がいい理由とは？

近頃では、実に離婚しやすい風潮が
あるものですが、しかし一方で
子供がいる場合は、中々踏ん切りがつかずに
悩む傾向にあります。

子供がいる場合は、
色んな意味で子供のために、ひいては
自分のためにも離婚しない方がいいのか、
いやいや、だからこそ早期に
離婚した方がいいのか…実に悩む問題です。

実際に離婚のプロでもある私は、
離婚に悩む子供がいる夫婦から、
頻繁に色んなことを聞かれます。

そこで今回は、
子供がいる上で離婚に悩む場合に、
離婚した方がいい場合と
しない方がいい場合の両方をお伝えします。

あなたの離婚問題に、お役立て下さいませ。

離婚に悩むのは子供の影響？離婚した方がいい夫婦とは？

夫婦どちらであっても、ポイントは
「仕事・収入」と「育児力・育児環境」です。

これらが十分にあるなら、
あるいは無くても一応問題がないなら、
離婚しても問題ないといえます。

ぜひ分かりやすく、
まずはこの2点を考えていきましょう。

次の章から、具体的な事情をお伝えします。

1．お互いの年収が高く子供も生活に困らない場合

まずは「お互いの年収が高く
子供も生活に困らない場合」です。

つまり夫婦どちらも十分な年収があり、
どちらが子供を引き取っても
特に経済的な問題が起こらない場合といえます。

これなら多少は育児が時間的に困難でも、
保育園やシッターを活用すれば大丈夫です。

またそこまで一方の年収が高くなくても、
一方の年収が高ければ離婚後には
相応の養育費を受け取れるでしょうから、
やはり大丈夫といえます。

2．プラスの財産が多く、子供が自立している場合

次に「プラスの財産が多く、
子供が自立している場合」です。

プラスの財産が多い、つまり
十分な貯金があれば当面の生活には
困らないでしょうし、
子供が自立しているなら、
もう高額な教育費も不要になります。

ならば、離婚しても特に問題はないでしょう。

特に、その子供と同居できれば、
経済的にも精神的にも
支え合って生活できます。

子供が結婚するまでの時限措置になりますが、
それでも離婚後の大きな支えです。

3．実家の援助があり、離婚に反対していない場合

そして「実家の援助があり、
離婚に反対していない場合」です。

これはよくあるのが、
結婚した男性が実はヒドい男性で、
両親が離婚して子供を連れて戻ってこい
などと言うケースになります。

イマドキは出戻り厳禁など中々ないですし、
持つべきものは親です。

離婚に反対していない両親の元に戻れるなら、
当面の子育ても生活費も問題ありませんし、
早期に離婚して、支援を得ながら
新たな仕事や出会いを探しましょう。

4．夫の経済力・育児力がなく暴力などがある場合

さらに「夫の経済力・育児力がなく
暴力などがある場合」です。

これは最近ありがちなのが、
夫の勤め先が倒産したり
クビになったりした場合になります。

その上で暴力・暴言などがヒドいなら、
夫との結婚生活を続けても
何らのメリットがありませんし、
離婚すべきでしょう。

ただし、追加で妻にも経済力がなかったり、
働くと育児ができなくなったり等の
問題が発生する場合は、両親や行政、
あるいは友人などから支援してもらう
必要があります。

5．精神的に強く、シングルマザーの覚悟がある場合

最後は「精神的に強く、
シングルマザーの覚悟がある場合」です。

人間、ハラをくくれば何でもできるものであり、
あなたにシングルマザーの覚悟があるなら、
離婚するのもアリといえます。

ぜひ、我が子を
力強く育てていってあげて下さいませ。

ただし、シングルマザーの過酷さは、
大抵の場合で想像以上です。

それだけに、仮に覚悟を決められたとしても、
セットで現実的な収入源を確保してからの方が
いいかもしれません。

離婚に悩むけどすぐに決断しない方がいい5つの場合とは？

離婚は誰もが
早急にすべきという問題ではなく、
時には控えた方がいい場合もあります。

特に、先ほども触れた
「仕事・収入」と「育児力・育児環境」
によっては、不十分だったり
劣悪な環境だったりしても、
離婚しない方が賢明ということもあるのが
実情です。

次の章から、その具体例をお伝えします。

1．子供がまだ成人していない場合

まずは「子供がまだ成人していない場合」
です。

これはもう少し言えば、
あなたの経済力では以後の教育費を
支払えなかったり、子供が小さすぎて
育児ができなかったりする場合になります。

一番ありがちですが、
こういう時は悩ましいものですね。

ただし、必ずしも
子供が成人していないならダメでもなく、
離婚後に職を見つけるアテがあったり、
両親が育児を引き受けたりしてくれるなら、
離婚を検討する余地はあります。

2．住宅ローンの残高が高額な場合

次に「住宅ローンの残高が高額な場合」
です。

例えば不動産を購入直後で
住宅ローンの残高が高く、
夫婦どちらか一方では以後の支払いが
できないような場合は、
離婚もしにくくて当然といえます。

そもそも離婚と住宅ローン契約は
関連性がありませんから、尚更です。

強いて言えば、住宅ローンの残高が高額でも、
不動産を売却すればローンの大半を
支払えるような状態なら、
離婚に踏み切れる可能性も十分あります。

なお、もっと住宅ローンを知りたい方は
以下の記事も参考にどうぞ。

⇒離婚したら住宅ローンはどうなる？返済や財産分与は？

3．夫の経済力が高く、妻の経済力が低い場合

そして「夫の経済力が高く、
妻の経済力が低い場合」です。

これは妻が専業主婦などの場合を想定すれば、
簡単にイメージつきますね。

基本的には夫の稼ぎが生活の頼みの綱で、
離婚したら一人では生活ができない、
働くこともできない状態なら当然といえます。

こういう時は、
たとえ一時的にでも両親を頼ったり、
あるいは熟年離婚を予定しておいたりするのが、
現実的な対処法です。

4．会社員の夫が重い病気でもうすぐ亡くなる？という場合

さらに「会社員の夫が重い病気で
もうすぐ亡くなる？という場合」です。

近頃だと、特に長時間労働によるストレスが、
うつ病や慢性的な肥満を引き起こし、
若くても亡くなる可能性があります。

そして夫が亡くなれば、財産は元より、
死亡退職金や保険金もゲットです。

こういった可能性が相応にある状態なら、
早期に離婚してしまうよりも、
婚姻生活を続けた方が、
現実的には良いということもあります。

5．将来への不安が大きい場合

最後に「将来への不安が大きい場合」です。

離婚後に再婚できるかどうか、
離婚後に仕事にありつけるかどうか、
孤独感に負けないかどうか…。

不安が大きいのなら、離婚よりもまずは、
それぞれの問題について
具体的な対策を考えましょう。

不安というのは、ほっておいても
決して解決できずに延々と悩むことになります。

何が不安なのかをしっかり考え、
どうしたら解決できるかを考え抜きましょう。

まとめ

今回の記事では、まず
子供がいても離婚した方がいい場合として

• 年収が十分に高い
• 財産があるか、子供が成人
• 実家が離婚に反対せず、援助を約束
• 夫がいるメリットがない
• 十分な覚悟ができている

とお伝えしました。

また離婚しない方がいい場合として

• 子供が成人していない
• 住宅ローン残高が高額
• 妻の経済力が低い
• 夫がもうすぐ亡くなりそう
• 不安感が強い

とお伝えしました。

離婚は、するもしないも自由ですが
最大の被害者は、やはり子供です。

なるべく子供のことを最優先に考え
そして結論を出しましょう。

なお、離婚時期が気になる方は
以下の記事も参考にどうぞ。

⇒離婚のタイミングは子供の年齢で決めるべき？区切りのいい時期は？

自分も辛いのが離婚ですが
やはり優先すべきは子供です。

子供を大事にしましょう。